原子力市民年鑑99


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書評1
「原子力市民年鑑99」
原子力資料情報室編

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 「MOX燃料」とは何だろう、原子力発電所ではどのような事故が起きているのか。こうした疑問に丁寧に答えた解説書であり、資料集としても役立つ。国内の運転中、建設中の原子力発電所54基の基本データ、海外の原発の現状など豊富な情報が14テーマ別に収録されている。電力会社や内外のエネルギー研究機関のインターネットのホームページアドレスも新たに加わった。編者は脱原子力を目指す市民グループで、非営利の調査研究機関として活動している。

毎日新聞1999年6月8日

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書評2
データ大幅追加で原子力市民年鑑刊行
原子力資料情報室編著

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 原子力資料情報室が編纂した「原子力市民年鑑99」がこのほど、データを大幅に追加・更新して刊行した。
 本書は、冒頭に山口幸夫氏の「新しい市民運動のいぶき」高木仁三郎氏の「新しい世紀への飛翔」と題する論文のほか、NPO法人をめざす同情報室の現状や原子力をめぐる98年の動き、同情報室の活動成果などを紹介。
 データ関係として第1部「データで見る日本の原発」ではサイト別に運転開始以来の全データを掲載。また動きのある地点の計画概要などもまとめている。第2部の「データで見る原発をとりまく状況」では、核燃料サイクル、廃棄物など14のテーマ別に収録。批判的観点からの評価だが、データ類は豊富。

原子力産業新聞1999年6月17日

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書評3
「原子力市民年鑑99」

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 原子力資料情報室編。日本の原子力発電所の現状と、それを取り巻く行政を含めた状況を批判的にまとめた恒例のデータ集。98年は3月に東海原発が営業運転を終了。いよいよ廃炉の問題が現実化したが、いぜん、推進圧力は強い。曲折を経ながらも脱原発の道を直実に歩み始めるドイツをはじめとした西ヨーロッパとの差は大きい。高木仁三郎・前同資料室代表は「将来への希望を失い、転換への可能性について自信を喪失してしまっているのではないか」としつつ、なお「あきらめの消去法」からの脱却を訴える。原発を通して、これからの市民運動への応援にもなっている。

信濃毎日新聞1999年6月7日

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書評4
原子力市民年鑑99
原子力資料情報室編

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 原子力・エネルギー問題を考えるための基礎資料。前半は、現在運転・建設中の18サイト、計画中の14サイトの概要を個別に紹介、現在までの原子力開発の歴史を見渡すことができるようになっている。後半では、プルトニウム、高レベル廃棄物輸送船など、14のテーマ別に、豊富なデータで原発をとりまく状況を解説。

『サイアス』1999年8月号(通巻88号)

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書評5
原子力市民年鑑99
原子力資料情報室編

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 通産省資源エネルギー庁の原子力発電課は毎年『原子力発電関係資料』を発行している。われわれ反原発を標榜しているところへも送ってくる。これはこれで貴重な資料だが、原発に反対する立場からは、さらに役立つ資料集が欲しい。
 そうした希望に答えて1996年から原子力資料情報室の編集で『脱原発年鑑』が毎年刊行されている。98年からは『原子力市民年鑑』と改題され、信頼できる情報源として原子力問題にとりくむ全国のひとびとに活用されている。『原子力発電関係資料』がわれわれの役に立っているように、この『原子力市民年鑑』も原子力推進の立場に立つ『原子力産業新聞』などの各新聞でも紹介され高い評価を受けている。
 今回出版された九九年版は、98年版が390ページ、4000円だったのが、326ページ3500円に値下げされ、より多くの人が手に取りやすくなった。
 巻頭には原子力資料情報室の年報に相当する論文がおかれている。共同代表の山口幸夫氏による「新しい市民運動のいぶき」、前代表の高木仁三郎による「新しい世紀への飛翔」などのほか、NPO法人をめざす情報室の現況を共同代表の伴英幸氏が、原子力をめぐる98年の動きを共同代表の西尾漠氏が書いている。ほかに98年9月に開催したアジアのエネルギーの未来を考えるワークショップの報告、98年10月に発覚した使用済み燃料・MOX燃料輸送容器のデータの捏造、改ざん事件、難題を抱えたまま廃炉する東海原発についてのレポートが掲載されている。
 第1部は原発サイト別に、運転・建設中の18サイト54基について、運転開始以来の全データが掲載されている。またけいかう阻止ないし非着工の14地点については、とくに動きのある地点の計画概要、現在までの経過がまとめられている。
 第2部はプルトニウム、核燃料サイクル、廃棄物、事故……といったテーマ別に用語の解説、関連するホームページアドレスなどの基本データを集め、最新データを加えて原発をとりまく状況を理解しやすいように編集してある。
 98年版にくらべてレイアウトが一新されデータも大幅に追加されて、より使いやすくより役に立つ年鑑となった。

『技術と人間』1999年8・9月合併号

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