徹底検証 日本の五大新聞 　 奥村　宏 著 定価1800円＋税 四六判　上製　本文224ページ ISBN978-4-8228-0985-0 C0036 新聞を良くするには新聞社そのものを変えていく以外にはない。 多角化した事業はそれぞれ分離して独立させ、経営者も従業員もお互いに顔がわかり、意思の疎通ができる、300人くらいの「人間の顔が見える新聞社」にしよう、ということなのである。 ▼著者プロフィール 奥村　宏（おくむら・ひろし） 1930年生まれ。岡山大学法文学部卒業。産経新聞記者を経て、日本証券経済研究所主任研究員、龍谷大学・中央大学教授を歴任。会社学研究家。商学博士。 著書に『株式会社に社会的責任はあるか』（岩波書店）、『企業買収』（岩波新書）、『会社とはなにか』（岩波ジュニア新書）、『粉飾資本主義』（東洋経済新報社）、『株のからくり』（平凡社新書）、『会社はなぜ事件を繰り返すのか』『会社はどこへ行く』（以上、NTT出版）、『会社事件史』（佐高信との共著）、『会社学入門』『世界金融恐慌─1929年世界恐慌が再来するのか？』（以上、七つ森書館）他。

はしがき 　「若者が新聞を読まなくなっている」 　「新聞を取る家庭が少なくなっている」 　こういう声は以前から聞かれたが、最近はそれがますます深刻になって、「新聞の危機」ということが叫ばれる。 　そうなると大変だ、というので新聞社の経営者はもちろん、従業員、そして新聞記者もこのことを真剣に考えるようになっている。 　なにしろ、それは彼らと彼らの家族の生活にかかわることだからである。 　それだけなら、彼らに任せておけばよいのだが、そうはいかない。新聞が危くなると紙面の質が低下し、報道の自由が失われる。それは国民全体にとって困ったことだし、さらに大きくは文明の危機につながる。 　もう50年も前のことだが、私も新聞記者をしていたことがある。わずか九年間で転職したが、その後もずっと日本の新聞の実状と、さらにマスメディアとしてのあり方について考えてきた。 　そこから得た結論は「新聞を良くするためには新聞社のあり方を変えなければならない」ということである。このことはラジオやテレビの放送会社についてもいえるが、このような私の考えをこの本で展開した。 　私の研究テーマは株式会社論であり、日本、そして世界の株式会社について、これまでほぼ半世紀にわたって研究を重ねてきたが、この研究の過程で、日本の新聞社が実に奇妙な会社であることに驚かされてきた。 　日本の新聞社は徳島新聞と名古屋タイムズを除いて、すべて株式会社という企業形態をとっているが、それは株式会社とは似ても似つかぬ奇妙な会社である。 　そこでこの本ではこのことを読売、朝日、日経、毎日、産経の全国紙五社について具体的に述べるとともに、このような会社のあり方がジャーナリズムとしての新聞をいかに駄目にしているか、ということを論じた。 　では、どうしたらよいのか、ということについても私なりの考え方を最後に述べた。

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